労働安全衛生

労働安全衛生に関する考え方

当社グループは生産部門が中心となって労働安全衛生活動を推進し、全従業員が健康で安全な職場生活を送れる快適な職場環境を作り、労働安全衛生に努めています。

毎年6月には、当社グループ安全会議を開催し、これまでの反省を行ない、新たな活動指針を決定しています。

労働安全衛生活動指針（2010年6月～2011年5月）

高齢化社会に配慮し床障害物を排除する
安全基準の周知を徹底する

グループ一体となった、安全への取り組み

当社グループでは、事業所ごとの自主監査の他、専任担当者によるグループ内全事業所の共通監査を実施しています。その結果はグループ各社の社長から安全衛生担当者までその都度公開しており、グループ全体で問題点や優れた取り組みの共有化、活動レベルの反省などを行い、常に点検改善する意識づけを行っています。

また、問題点については、改善計画から、結果確認までの推移も常時公開し、安全な職場の維持・改善に努めています。

	2006年度	2007年度	2008年度	2009年度	2010年度
災害件数	15	15	14	9	11
度数率	0.71	0.64	0.63	0.39	0.51
強度率	0.022	0.023	0.020	0.022	0.018
対象：当社グループ国内工場
度数率＝労働災害による死傷者数／延実労働時間×1,000,000 強度率＝労働損失日数／延実労働時間×1,000

安全な機械で安心な職場

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当社グループでは、2006年度よりグループ統一の「機械の包括的な安全基準に関する指針」を定め、既存の設備をはじめ、新規に導入する機械すべてに適合検査を行っています。また、グループ独自の「設備、作業の安全規格」（QP BF SAFETY STANDARD）を策定し、安全規格不適合の点検と改善を進めています。

今後も従業員がより安全に仕事ができる環境づくりに取り組んでいきます。

従業員の健康管理

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当社では、従業員が心と体の両面で健康維持を図れるよう取り組みを進めています。

メンタルヘルスケアについては、早期発見と事前予防をめざし、専任カウンセラーによる従業員からの電話相談や面談をはじめ、事業所ごとにセルフケア指導、ラインケアの実施、産業医による健康指導などのカウンセリングを行っています。その他にも、新入社員研修や基幹職（管理職）研修などの教育をより充実させ、eラーニングによる自主学習講座なども開設しています。